福祉・医療業界からの信頼が厚い本校には、毎年数多くの求人が寄せられます。質の高い人材を求められる職種ですが、その要請に応えられる人材として本校の学生が期待されているのです。学生ひとり当たりの求人倍率は高水準を保っており、卒業生の就職率は100%という実績を残しています。
開催日時 | 体験内容 |
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入試 | 出願期間 (当日消印有効) |
試験日 | 合格発表 | 入学手続き期間 |
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AO入試(前期) | 2022/9/1 (木) ~ 2022/9/30 (金) ※郵送は9月30日(金)消印有効 |
随時 | 随時 | 2022/10/3 (月) ~ 2022/10/31 (月) |
AO入試(後期) | 2022/10/3 (月) ~ 2022/10/31 (月) ※郵送は10月31日(月)消印有効 |
随時 | 随時 | 随時 |
推薦入試 | 2022/11/1 (火) ~ 2022/11/15 (火) ※郵送は11月15日(火)消印有効 |
2022/11/20 (日) | 2022/11/22 (火) | 2022/11/22 (火) ~ 2022/12/8 (木) |
一般 / A日程 | 2022/12/1 (木) ~ 2022/12/13 (火) ※郵送は12月13日(火)消印有効 |
2022/12/18 (日) | 2022/12/20 (火) | 2022/12/20 (火) ~ 2023/1/12 (木) |
一般 / B日程 | 2023/1/10 (火) ~ 2023/1/17 (火) ※郵送は1月17日(火)消印有効 |
2023/1/22 (日) | 2023/1/24 (火) | 2023/1/24 (火) ~ 2023/2/9 (木) |
留学生入試 | 留学生入試試験日前月の月末日まで ※郵送は前月の月末日の消印有効 |
2022年7月24日 (日) 2022年9月25日 (日) 2022年11月27日 (日) 2023年1月22日 (日) |
随時 | 随時 |
特別入試 | 一般入試B日程終了後、定員に満たない場合実施 | 随時 | 随時 | 随時 |
募集学科 | 教育・社会福祉専門課程 介護福祉科 |
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修業年限 | 昼間2年 |
学生定員 | 65人(男・女) |
取得目標資格 |
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受験資格 |
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受験料 | 20,000円 |
選考方法 | AO入試・推薦入試・一般入試・留学生入試・特別入試 |
入試日程 | 上記記述「入試日程」参照 |
必要書類 |
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推薦 | 推薦入試志願者は出願高等学校長の推薦書(本稿所定用紙)を添えること |
本校独自の奨学金制度です。
奈良東病院グループでは、平成20年度より近畿社会福祉専門学校にて「介護福祉士」の資格取得を目指されている方の支援を目的として、当奨学金制度を設立しました。
貸与型、返還義務有、卒業後グループ関連施設への就職が前提。
対 象 | 近畿社会福祉専門学校への入学を希望する者 |
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支給方式 | 貸与 |
支給金額 | 入学時500,000円、2年進級時500,000円の合計1,000,000円 |
募集方法 | 入学年度のみ受付。受験後、希望の旨を事務局までお知らせください。出願、学内審査後、法人本部にて選考、面接し、採用が決定します。 |
特記事項 | 年1回、本部(奈良)にて懇親研修会有。 卒業後、グループ関連施設へ就職。(勤務地は選べません※要相談) 中途退学や離職の場合は一括返済。 |
日本学生支援機構奨学金は国の育英奨学事業を行っている文部科学省所管の公益機関です。
「第一種奨学金」(無利子貸与)と「第二種奨学金」(3%を上限とする有利子貸与、在学中は利子免除)の2種類があります。
いずれも在学中に受けた奨学金は、卒業後に本人が返還することになります。
対 象 | 高等学校の成績が3.5以上の新入学生 |
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貸与金額 | 自宅通学:53,000円/自宅外通学60,000円 |
支給方式 | 貸与 |
募集方法 | 【予約採用】 入学前(高等学校在学中)の申し込み、在学中の高等学校の進路指導部へお問合せください。 入学後、日本学生支援機構よりお手元に送付されている「採用候補者決定通知」の進学先提出分を 事務局へ提出ください。 【在学採用】 入学後、学校が開催する説明会に必ず出席し、出願期間中に申し込んでください。 出願の方法、必要書類などは説明会でお知らせするほか、その都度掲示により通知します。 |
特記事項 | 無利息 |
対 象 | 学業成績が平均水準以上で、優れた資質と学修意欲があり、学業を確実に修了できる見込みがある方 |
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支給方式 | 貸与 |
金 額 | 30,000円、50,000円、80,000円、100,000円、120,000円から選択 |
募集方法 | 第一種と同様 |
特記事項 | 在学中無利息、卒業後は年利3%を上限とする利息が付きます |
介護福祉士等修学資金貸付制度は、介護福祉士および社会福祉士の資格をめざす学生の修学を容易にし、
質の高い介護福祉士等の養成確保に努めるため、養成施設等に在学している学生に対して、修学資金を貸付けする制度です。
対 象 |
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貸付金額 | 月額50,000円以内 入学準備金200,000円(初回のみ) 就職準備金200,000円(最終回のみ) 生活費加算=月額に加算して、貸付を受けることができます。(※該当者のみ) ※①生活保護受給世帯の申請者②生活保護に準ずる経済状況にある世帯の申請者 |
支給方式 | 貸与(条件次第で返還義務免除) |
特記事項 | 無利息 |
生命保険協会は、社会公共の福祉増進に努めるとともに広く国民生活の安定に貢献したいと考えております。この制度はその一環として、 介護福祉士をめざして勉学中の方に奨学金を支給するものです。
対 象 |
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支給方式 | 給付 |
支給金額 | 月額20,000円 修業年限2年間の学生 2年次の4月から正規の最短修業年限の終期まで |
超高齢社会の到来を受けて、要介護高齢者が増加の一途であることから、介護に関する専門知識を持った人材がますます求められています。
ニッセイ聖隷健康福祉財団では、平成元年の設立初年度より、介護専門職育成の一助として介護福祉士志願者への奨学金助成を行い、平成6年度からは理学療法士(PT)、作業療法士(OT)の養成にも奨学金助成を広げています。
対 象 | 介護福祉士、理学療法士、作業療法士等養成学校等の学生であって、 卒業後、高齢者福祉施設(有料老人ホーム、介護老人福祉施設、介護老人保健施設、健康増進センター等)に 勤務を希望する者 |
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支給方式 | 給付 |
支給金額 | 月額20,000円 正規の最短修業年限の終期まで。 ただし、介護福祉士は最長2年、理学療法士及び作業療法士は最長3年とする |
「働きながら介護福祉士の資格取得を目指す、あなたを応援します」 社会福祉法人柏清会の指定する専門学校に授業料等の奨学金の貸与を受けて、通いながら介護福祉士の国家資格取得を目指します。
上記の奨学金がご利用いただけます。また他にもございますので、お気軽にお問合せください。
対象・条件 | 学校に通いながら、社会福祉法人柏清会の運営する事業所等で介護職業務を週20時間の短時間勤務で奨学金特別専門職員として無理のないように働きます。 前期・後期各試験期間中と実習期間中は、就業免除で学業に専念できます。
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貸与金額 | 学校で必要な授業料等は、2年間で最大1,500,000円まで貸与
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利息 | 無利息 | ||||||||||||||
連絡先 | 社会福祉法人柏清会 本部 〒570-0043 大阪府守口市南寺方東通1-13-16 TEL:06-6992-7722 FAX : 06-6993-8500 HP:http://www.hakuseikai.jp 奨学金の詳細ページはこちら |
働く方の主体的な能力開発の取り組みまたは中長期的なキャリア形成を支援するため、教育訓練受講に支払った費用の一部を支給するとともに、専門実践教育訓練を受講する45歳未満の離職の方に対しては、基本手当が支給されない期間について、受講に伴う諸経費の負担についても支援を行うことにより、雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的とする雇用保険の給付制度です。
対 象 | 受講開始日現在で雇用保険の被保険者であった期間が10年以上(初めて支給を受けようとする方については、当分の間、2年以上(※1))あること、前回の教育訓練給付金受給から今回の受講開始日前までに10年以上(※2)経過していることなど一定の要件を満たす雇用保険の一般被保険者(在職者)または一般被保険者であった方(離職者)が厚生労働大臣の指定する教育訓練を受講し修了した場合に支給。 ※1平成26年10月1日前に旧制度の教育訓練給付金を受給した場合であって、初めて専門実践教育訓練を受給しようとする場合は2年、同年10月1日以降に旧制度の教育訓練給付金または一般教育訓練給付金の支給を受けた場合は10年以上。 ※2平成26年10月1日前に教育訓練給付金を受給した場合はこの取扱は適用されません。 |
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支給金額 |
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高校、大学、短大、専修学校、各種学校などに入学・在学されるお子様をお持ちのご家庭の「家庭の経済的負担の軽減」と 「教育の機会均等」を図るために創設された、公的な融資制度です。
対 象 | 学生・生徒の保護者で一定の要件を満たす方 |
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融資額 | お子様1人につき350万円以内 |
金 利 | 年1.76%(固定金利)(平成30年3月現在) |
返済期間 | 15年以内 |
使 途 | 学校納付金(入学金、授業料など)、受験にかかった費用(授業料、交通費など)、自宅外通学に必要な 住居費用(敷金、家賃など)、教科書代、パソコン購入費、通学費用、学生の国民年金保険料等 |
返済方法 | 毎月元利均等返済 |
保 証 | (公財)教育資金融資保証基金の保証 |